新聞の主張、世論調査の結果に騙されるな

久しぶりに新聞を１部購入してざっと読んでみたが、やはり新聞と言うのは大衆を自分たちの好きなように誘導させる危険なメディアと感じざるを得なかった。特に日本では大手数社の新聞社の新聞を大多数の国民が必ず読んでおり、日本国民各個人の主義主張もこの大手新聞社の主義主張に集約されてしまうだろう。各社の新聞に掲載された投書は当然自分たちの意に介さないものは一切載らないのは当然だしね。新聞は単に事実だけ淡々と述べているWeb上の新聞だけで十分だ。Web上でも新聞のコラムはあるが、クリックしなければ読むことは出来ないし、目立たないところにあるからその害悪も軽減されている。

右派系の新聞であると言われている産経を買ったのだが、今行なわれているイラク戦争を正当化しているのは恐れ入った。はっきり言って、北朝鮮やイスラムのメディアの方がこの戦争に関してはマシな見方をしているとさえ思える程だ。要するに右派の人たちは単に武器を使用するのが好きな人たちと言うことなのか？産経はたぶん朝日の感傷的な戦争反対という主張に対して、「何にも知らないガキどもが理想論振りかざして、バカか？おめえら！」ってな調子で朝日や朝日で取り上げられている戦争反対論者を見下しているに違いない。筆者は朝日に対してもいい気分はしていないが、産経の思い上がったとしか考えられない主張には真性のバカかとさえ思える。あの「人類と魚は平和的に共存できる」と、のたまうバカ田大学主席で卒業する素養は十分の大統領にＹＥＳと実質的に認めているのだがらね。産経はブッシズム(bushism)の信者なんだね。

日本人の多くは覇権欲があるだろう。それは経済で世界をリードするとか、1980年代の日本の大企業の思い上がりで本業に関係ないものに莫大な投資をして世界のあらゆるものを買い占めたことでも十分に証明できる。アメリカももちろん、日本以上に覇権欲があり世界征服を真に狙っているのだ。世界征服なんて言うと子供番組で出てくる悪党が言うお得意の台詞のように聞こえてしまうが、実際そうなのだからしょうがない。アメリカは一応表面上は正義があるフリをして民主化とか解放とか言っているが、実際はあらゆる資源を占有して全人類を支配するのが目標なのだ。もしアメリカの覇権が達成されたらアメリカはなくなる。権力者にとって国などどうでもいいものなので、目標が達成したら全世界を支配する世界政府を樹立するだろう。もちろん、かつてアメリカやその属国であるイギリスに酷い目に遭わされたフランスやロシアはその野望はわかっている。しかし、ロシアもフランスも程度の違いはあれ、やはりアメリカと同じように覇権欲はあるのだ。

基本的に覇権欲で動いている人間や国家は、同様の人や国家と争って、両者自滅するのが定められた運命だ。これは肝に銘じないと行けない。暴力団抗争や中高校生の不良グループらの暴行事件を見ても十分に理解できる。そのような人や組織には基本的には関わらないのが最善なのだが、国家の場合はそうはいかない。

産経(のコラム)はロシアについてもアメリカの大多数の政治家と同様に小バカにして、もう取るに足らない弱小国と言う目で見下している。非常に危険な思い上がりだ。この眠れる森の狼であるロシアをゆすり起こすことは絶対にやってはいけない。今は世界に対して非常に紳士的な対応を見せているが、ロシア国内はアメリカに対する憎悪で、はらわた煮え繰り返っていると見たほうが賢明だ。アメリカは各国に有形無形の侵略行為を繰り返しているので、その怨念は計り知れないと筆者は見ている。最近では1998年のロシアのルーブルが事実上デフォルト（債務不履行）を起こしたことに関して、ロンドン・シティやウォールストリートの銀行家どもの仕業だと彼らは憎んでいるだろう。ロシアが参戦することになったら世界は大破局に向かってしまう。アメリカの、徐々に表面上平和のための戦いと言いながら少しずつ駒を進めて行く漸進的な世界戦略をロシアは取ることはない。間違いなく一気呵成に攻撃してくる。たまりにたまった怨念が爆発するからだ。大手マスコミの特派員は一瞬で蒸発してあの世にいくだろう。

世界一危険なバカが「十字軍」と図らずも口にしたように、ロシアの攻撃はかつてのローマ帝国の匈奴による滅亡と同じようになるだろう。位置関係も経済状態、ローマ帝国側（アメリカ、イギリス）の思い上がり、堕落の程度もかつてのローマ帝国と酷似しているだろう。しかし、現代のローマ帝国の滅亡は全世界に取り返しのつかない災厄になってしまう。

イラク攻撃は米英の世界制覇の１ステップに過ぎず、ロシアは次は我々かもしれないと身構えているのだ。ほんのちょっとのきっかけがあれば、一気に世界は地獄になる。早くあの世界一危険なバカを弾劾して、アメリカを真に民主化しなければならない。前大統領の不倫豚も弾劾裁判までこぎつけたのだから、まだ、アメリカ国民の中には良識ある人がいると言うことだ。アメリカ国民の世論調査の結果に反して全米の各地で反戦運動が多数起きている。確か、ニューヨーク市議会でも反戦を表明しているのだ。アメリカの大手マスコミは権力者達のプロパガンダを国民に知らぬ間に洗脳させる機関の一つに過ぎず、北朝鮮の報道機関と同じと見るべきだ。だから、アメリカの主要メディアの世論調査は全く信用できない。

アメリカ大統領は単なる操り人形に過ぎない。それを拒めば、ケネディやリンカーンの様に暗殺される。だからこそ、あんなバカが大統領になれるのだ。真の首謀者は国民の目には見えないところで活動しているだろう。まずはアメリカ大統領選挙をイカサマのない正当なものにし、弾劾裁判も有効に働くようにしなければならない。アメリカこそ真っ先に民主化の必要な国家であり、そうでなれば全世界は破滅に向かうのは間違いない。洗脳国家は北朝鮮やイラクだけではないのだ。全世界を危険に陥れることを考えれば、まずは真っ先にアメリカを真に解放しなければならない。

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